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誰が何を言っているかではなくて、その発言自体が正しいか

今週の「言葉」
2023.10.06

これは、星野リゾート代表の星野佳路さんがあるインタビューで語られていた言葉です。
星野さんは「フラットな組織文化」を作られていることで有名です。

 星野さんは「フラットな組織文化」の作り方として、経営情報を公開し、言いたいことを直接言えるようにピラミッド型に束縛されない組織に変え、役職で呼ぶことを禁止したり、「偉い人信号」(例えば、上席の人に立派な机が与えられるなど)をなくすことをされています。

そのような組織において、一人ひとりが自由に意見を出せる環境を作り、「誰が言ったか」ではなく、「何を言ったか」という、アイデアや意見の中身について正しい議論ができることを目指されています。

このときの議論では、みんなの意見をまとめて総合したり真ん中をとるということではなく、妥協なく「何が正しいのか」を選ぶということが大切です。合議でよくある、皆さんの意見をまとめて・・という過程には「誰が言ったか」に対する忖度が作用している可能性もあるのです。

そして、このお話は、松下幸之助さんのお話にも通じると感じます。

下記は松下幸之助さんの「実践経営哲学」の「衆知を集めること」からの抜粋です。

衆知を集めた全員経営、これは私が経営者として終始一貫心がけ、実行してきたことである。・・・(中略)・・・衆知を集めて経営をしていくことの大切さを知って、日ごろからつとめて皆の声を聞き、また従業員が自由にものを言いやすい空気をつくっておくということである。そういうことが日常にできていれば、事にあたって経営者が一人で判断しても、その判断の中にはすでに皆の衆知が生きているといえよう。・・(中略)・・できるだけ仕事を任せて部下の人々の自主性を生かすようにしていくことも、衆知を生かす一つの行き方である。  

「実践経営哲学」(PHP出版)より

星野さんも、経営者としてトップが決めるべきことと、トップダウンで決めずに、それぞれの社員で議論し、試行錯誤をしてもらうことを分けているとおっしゃいます。最終的な目標は自律的に考えながら仕事をしてもらうこと、という信念がそこにあります。

一人ひとりの知恵を経営に生かし、働く人の知恵を育むために共通する2人の経営者の姿勢は、これからの経営にますます大切になるように思います。


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